新卒1年目で退職なんてあり得ないとは言い切れません。
「とりあえず3年は我慢して働くべき」というような意見も昔からよく聞きますが、全ての人にあてはまるものではありません。
個性労働省の調べでは2018年度の新卒1年目での離職率は約11%と昨今では新卒1年目での退職も珍しくはないのです。
ただし新卒1年目での転職はかなり不利となります。
退職する前にもう一度自分自身に改善点がないか確認してみて下さい。
ここでは、新卒1年目での退職の注意点、退職すべき人、考え直すべき人などについて解説します。
「会社辞めたいな・・」と考えている新卒1年目のかたは参考にして下さい。
新卒1年目で退職する際にの注意点
10人に1人が新卒1年目で退職する時代なので珍しいことではありませんが、以下の点に注意が必要です。
注意点
・新卒1年目で転職は厳しい
・退職理由を明確にする
・退職前に転職先を決める
・適切な転職エージェントを選ぶ
新卒1年目での転職は厳しい
第2新卒という言葉もあるので気軽に考えていると大間違いです。
新卒1年目での転職は以下の2つの理由によってかなり不利になります。
・まだ何のスキルも経験も身についていない
・「またすぐに辞めてしまうのでは」と思われる
そのため、事前にしっかりと準備をして出来るだけ多くの企業を受ける必要があります。
退職理由を明確にする
退職理由が明確にすることは以下の2つの理由で重要です。
・面接の際に必ず質問される
・退職理由が明確でないと、また同じ失敗をする
退職前に転職先を決める
よほどの理由がない限りは退職前に転職先を決めましょう。
先に退職してしまうと収入が無くなることで焦って決めてしまい会社選びを失敗してしまう可能性が高くなるからです。
転職の面接は休日や平日の夜などにも行われるので在職中でも可能です。
適切な転職エージェントを選ぶ
先にも述べましたが新卒1年目で転職はかなり不利です。
出来るだけ多くの企業を受ける必要があるため、紹介してくれる案件の多い第2新卒に強い転職エージェントを選ぶことが重要になります。
退職を見直したほうが良い新卒1年目
確かに新卒1年目で退職する人も珍しくなくなりました。
しかし、今は辞めたいと思っていても経験を積んだり仕事に慣れてくることで解決することがあるのも事実です。
以下のような方は退職について見なおした方が良いかもしれません。
見直した方が良い方
・「仕事ができない」「役に立てない」などが理由で辞めたい方
・本当に辞めて良いかいまだに判断がつかない方
・異動の予定がある
・労働条件の改善の可能性がある方
新人のうちは会社の役に立てなくて当たり前です。
数年後に会社に貢献できれば良いのです。
会社もそう考えているのが普通です。
一時的な感情で会社を辞めてしまう前にもう一度自分自身で確認しましょう。
確認・行動
・先輩・同僚・友人などに相談する
・労働環境の改善・部署異動の要望をしてみる
・自分は何がやりたいのか考えてみる
・続けた場合、辞めた場合それぞれのメリット&デメリットを考える
新卒1年目で退職するのは決していけないことではありません。
しかし、安易に結論を出さずに慎重に行動しましょう。
退職した方が良い新卒1年目
新卒1年目で退職を考えている場合で早めに退職したほうが良い場合もあります。
退職した方が良い方
・長時間労働を強いるなどブラック企業である
・パワハラなどで精神的苦痛を受けている
・退職させてくれない
入社した会社が長時間労働を強いる、残業代が払われない、常識では考えられないような仕事をさせられているなどのブラック企業である場合。
上司からパワハラや嫌がらせを受け精神的苦痛を感じている場合。
このような状況にありながら、会社に言えない、言っても改善されないなどの場合は早く退職したほうが良いでしょう。
我慢して限界を超えてしまうとうつ病になってしまうこともあります。
ブラック企業やブラック上司に自分の人生を狂わされる前にサッサと退職して新たな職場で頑張った方が良いでしょう。
退職は民法によって労働者に認められた権利であって、2週間前の申告でいつでも辞めることができます。
しかし、何度も退職を申し出ているが聞き入れてもらえない・・
自分では上手くいかない時は退職代行サービスなどを利用するのもひとつの方法です。
-
参考退職代行おすすめランキングTOP10+α【2024最新版】
「辞めたいけど辞められない・・」そんな時に強い助っ人となってくれるのが退職代行サービスです。 ところが、いざ依頼しようと思っても、数多くの退職代行サービスがあり「どの退職代行サービス業者に依頼すれば良 ...
続きを見る
まとめ
これまで解説した通り、新卒1年目で約10人に1人が退職しています。
「会社を辞めたい・・」と悩んでいる方は沢山います。
しかし、安易な考えで退職することには賛成できません。
今一度、良く考えて結論を出しましょう。
ただし、ブラック企業などで精神的・肉体的に追い込まれた状況にある方は早急に退職すべきです。
我慢して取り返しのつかないことになる前に、新しい一歩を踏み出してください。
自分の力では退職出来ない場合は退職代行サービスや弁護士事務所に相談しましょう。